光化学スモックの実態（その１）

光化学スモックで内陸盆地があぶない

工場の煙突から排出される煤煙は産業が栄えている印であり、景気が悪くなると、この量も減少されると言われている。近年は大規模工場が建設され、その燃料も石油系に変わり、排ガス量は膨大なものになっている。更に、九州地方などは中国からの輸送されてくるもらい公害的なところもあり、解明が急がれている。

今年度は猛暑の日が多くなると長期予報されており、光化学スモック注意報の発令日が、既に例年を上回っている。車の燃費が少なくなっていますが、車の数や一般家庭での多くの石油系燃料が使用されるようになって、これらを合わせた燃料から排出された多量の排ガスが大気汚染を引き起こしている。

この大気汚染は地球的規模で広がっていることが、次第に明らかになるに連れ、近年の異常気象・温暖化としての気候変動を誘発していると言う説もあり、注目されている。
大気汚染の問題は色々な形で論議を呼んでいるいるが、環境庁をはじめとする公害行政の現状を見ると当面の対応策が中心で、将来的、長期的に展望してみる余裕がないようある。とりわけ、公害問題が少ない信州は他地域に比べて空気がきれいで、空気を汚さない工場が多いと言うものの、その取り組みは遅れており、大気関連の調査研究はごく一部でされているに過ぎない。

ところが、気象要素などを組み合わせ、気候的に見た大気汚染の危険度を調べた結果から、内陸盆地は他地域の２倍以上の危険度を持つと指摘されている。現状を見て、環境基準を超える可能性のある汚染は光化学スモックであり、この夏はラニーニョ現象で、高濃度のオキシダントが測定されており、光化学注意報発令が昨年より多くなっている。

そこで、今年度は夏を中心で大気汚染が最も早く起り、多数の被害を出さないよう、各県は適切に注意を喚起する必要がある。